【日本語教師の資格とは】日本語教師の資格を取得する3つの方法

「日本語教師という仕事に興味があるけど、どうやったらなれるの?」

「そもそも資格ってあるの?誰でもできるの?」

この記事では、日本語教師になりたい方向けに日本語教師の資格について解説します。

これから日本語教師を目指している方、いつか日本語教師として海外で働きたい方はぜひ最後まで読んでみてください!

目次

日本語教師の資格とは?

法務省告示の日本語教育機関で働くためには、日本語教師の資格が必要です。

法務省告示の日本語教育機関とは、法務省が定める基準を満たしている日本語学校等のことで、簡単に言うと法務省のお墨付きの学校になります。

一般的に「日本語教師として学校で働く=法務省告示の日本語教育機関で働く」ことがほとんどです。

そのため、この記事では法務省告示の日本語教育機関で働くための資格について紹介します。

方法①|大学で日本語教育の主専攻・副専攻を修了する

日本語教育機関の告示基準解釈指針』には、以下のように定められています。

(前略)
イ 大学(短期大学を除く。)又は大学院において日本語教育に関する教育課程を履修して所定の単位を取得し、かつ、当該大学を卒業し又は当該大学院の課程を終了した者
(中略)
ロ 大学又は大学院において日本語教育に関する科目の単位を26単位以上修得し、かつ、当該大学を卒業し又は当該大学院の課程を修了した者
(後略)

つまり、日本語教師になる方法①は「大学または大学院で日本語教育の主専攻・副専攻を終了する」ことです。

文化庁が把握している日本語教師養成課程を実施する大学は、文化庁のホームページから確認できます。

メリット
・大学や大学院で専門的な知識を体系的に身につけられる
・講義や実習などの内容が充実している
・同じ目標を持つ仲間に出会える

デメリット
・金銭的、時間的な負担が大きい
・受講できる大学が限られている

大学で日本語教育について学ぶことには大きなメリットがありますが「金銭的・時間的な理由で難しい」という方も多いでしょう。

予算を抑え、短期間で日本語教師になりたい方には以下の方法がおすすめです。

方法②|日本語教師養成講座420時間を修了する

日本語教育機関の告示基準解釈指針』には、以下のように定められています。

(前略)
ニ 学士の学位を有し、かつ、日本語教育に関する研修であって適当と認められるものを420単位時間以上受講し、これを修了した者
(後略)

つまり、日本語教師になる方法②は「日本語教師養成講座を受講する」ことです。

※ただし、学士の学位(4年制大学卒業)が必要。

文化庁が把握している日本語教員養成研修実施機関・団体は、文化庁のホームページから確認できます。

メリット
・大学より費用・通学期間を抑えられる
・講義や実習などの内容が充実している
・同じ目標を持つ仲間に出会える

デメリット
・大学よりは安価だが、受講料はかかる
・実習や講義で定期的に通学の必要がある

日本語教師養成講座(以下、養成講座)は講義や実習があるため、実際に働く際に必要な知識を身につけやすいのが嬉しいポイントですね。

養成講座によっては、土日のみ・平日夜間のみなどのコースが設けられていることもあります

そのため、仕事を続けながらや、家事・育児と並行しながら日本語教師の資格を取りたい方にもおすすめです。

また、一部のカリキュラムをオンライン対応している養成講座もあるため、通学回数を抑えたい方でも無理なく通えます

養成講座によって費用や通学回数・開講期間は違うので、養成講座受講を検討している方はまずは資料請求がおすすめです。

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問い合わせは無料なので、まずは通学圏内の養成講座について情報収集をしてみましょう!

方法③|日本語教育能力検定試験に合格する

日本語学校の求人の応募条件は、多くの場合以下のように記載されています。

■応募条件:下記の条件のいずれかに該当される方
        ・大学で日本語教育の主専攻もしくは副専攻を修了(見込)
        ・大学を卒業し、日本語教師養成課程(420時間以上)を修了(見込)
        ・日本語教育能力検定試験に合格

(引用:大谷書店

応募条件としてよく挙げられる「日本語教育能力検定試験」とは、公益財団法人日本国際教育支援協会が実施しているものです。

年に1回実施されており、日本語教育に関する知識が幅広く問われます。

受験資格は特に定められていないため、学位の資格がない方でも挑戦可能です。

独学で挑戦する人もいますが、日本語教師養成講座内でも試験対策をしてくれるプランもあります。

メリット
・学位不要
・他の方法より予算を抑えて資格が取れる
・自分のペースで準備が進められる

デメリット
・実習がないため、実践的な経験ができない
・受験の機会は年に1回だけ
・合格率は20〜30%前後

試験内容は多岐に渡り、聴解や作文もあります。
独学で挑戦したい方は早めに対策を始めましょう

まとめ|ライフスタイルに合わせた方法が選べる

まずは、自分のライフスタイルに合わせて取りやすい資格にチャレンジしてみましょう!

資格が1つでもあれば求人に応募することはできますが
2つ以上取得している場合、採用で有利に働くこともあります。

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